従業員エンゲージメントの鍵は仕事の社会的意義！仕事への意識調査の結果

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総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社は、20代～60代の働く人を対象に「従業員エンゲージメント」に関するアンケート調査を実施しました。

エンゲージメントとは会社や仕事への愛着のことですが、現在働く人の自社に対するエンゲージメントの実態はどうなっているのでしょうか。結果を確認してみましょう。

友人に自分の会社を薦めたい人は2割未満!?驚きの調査結果

調査内容サマリー

・「会社に誇りや愛着を感じている」人は約半数。その理由は、「仕事に社会的な意義を感じている」こと（47.4％）
・期待される以上の仕事をしたいと考える人、約5割。どちらともいえないも4割近く
・友人に自分の会社への就職・転職を薦めたい、2割未満にとどまる
・給与やポジション、評価に関する不満が、自社への貢献意欲や誇りを喪失させている

調査結果詳細

会社に「誇りや愛着を感じている」人は5割

Q.　あなたは、会社や仕事に誇りや愛着をもっていますか。（単一選択／単位：％／n＝1993）

「会社」に対する誇りや愛着があると回答した人は47.5%（「非常にそう思う」と「そう思う」の合計）、思わないは19.4%（「あまり思わない」と「まったく思わない」の合計）と、勤め先の「会社」に誇りや愛着を持つ人が半数近くにのぼる一方で、「どちらともいえない」という人が3割いました。

在籍期間と照らし合わせると、入社5年未満では、2年目までは上昇し、それ以降減っていく（1年未満は41.9%、1年以上2年未満は45.9%、3年以上5年未満は39.4%）。

しかし、勤続年数が5年を超えると、年数が長くなるほど「非常にそう思う」と「そう思う」の割合が増えていることが分かりました。（5年以上10年未満では41.7%、20年以上30年未満では50%、30年以上では58.1%）

誇りを感じる理由は「仕事に社会的な意義を感じている」こと

Q.　勤務先に誇りや愛着をもっている理由は。（複数選択／単位：％／n＝946）

勤務先に誇りや愛着を持っている回答者に対してその理由を聞いたところ、「仕事に社会的な意義を感じている」からが最多で、2位の「雇用が安定している」（29.1％）と3位の「ワークライフのバランスと柔軟性がある」（26.1％）を大きく引き離しました。

このことから、仕事そのものに意義を見出す傾向があるといえることがわかります。

その一方で、「経営理念に共感できるから」は2割に満たず、「直属の上司が適切に評価・指導してくれるから」が約1割、「経営層に優れたリーダーシップがあるから」にいたっては1割に満たず、経営層のリーダーシップがエンゲージメント向上にはつながっていない傾向がみられました。

期待される以上の仕事をしたい人は約5割

Q.　会社の成長のため、求められる以上の仕事をしたいと思いますか。（単一選択／単位：％／n＝1993）

エンゲージメントの度合を測る設問として「期待される以上の仕事をしたいか」という問に対して「非常にそう思う」と「そう思う」の合計は46.0%で、「あまり思わない」と「まったく思わない」の合計13.7%を大きく上回っています。

しかし、「どちらともいえない」も4割近くに達しており、全体で見れば自発性が高いとは言い切れない結果となりました。

友人に自分の会社を薦めたい人は2割未満

Q.　友人にあなたのお勤め先への就職・転職を薦めたいと思いますか。（単一選択／単位：％／n＝1993）

友人に勤め先の会社への就職・転職を薦めたいかという設問に対し、「非常にそう思う」と「そう思う」の合計が約2割と最も少なく、「あまり思わない」と「まったく思わない」の合計が約3割、最も多い回答は「どちらともいえない」となっています。

自社への愛着を持っている人が半数近くいるものの、友人へ薦めるほど強い愛着を持ってはいないことがうかがえる結果となりました。

待遇の不満が貢献意欲や、職場への誇りを損なう

Q.　「自社へ貢献したいという意欲や、職場への誇りが失われるのは、どんなときだと思いますか。
（複数選択／単位：％／n＝1993）

自社へのエンゲージメントを喪失させる理由としては、給与やポジションに関する不満が4割を超す人に選択され、最も多井結果となりました。

また、「上司が適切に評価してくれない」（35.8%）「経営層に期待ができない」（35.3%）「会社の方針、事業に期待ができない」（33.3%）と、直属の上司と経営層に関する要素も目立っています。

本調査の結果はウェブサイトのインフォグラフィックでも閲覧が可能です。
http://www.adecco.co.jp/power-of-work/033.html

調査概要
調査期間：2017年10月4日（水）～2017年10月9日（月）

有効回答：1,993人

調査方法：インターネット調査（日経BPコンサルティング調べ）

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