MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）とは？企業の指針を言語化して成長につなげよう

企業の使命や展望、行動指針を言語化して共有することは、自社の存在価値や理念を従業員の行動に落とし込み、企業が目指す未来により早く到達するための手助けとなります。企業の使命・展望・行動指針をまとめて「MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）」と呼びます。

では、MVVは何のために必要なものなのでしょうか？　本記事では、MVV策定の重要性についてご紹介するとともに、ミッション・ビジョン・バリューそれぞれの意味の違いや策定・浸透に向けたポイントまで解説します。

MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）とは？

「MVV」は、ミッション・ビジョン・バリュー（Mission・Vision・Value）それぞれの頭文字をとって造られた略語です。企業の目指す方向性を示し、事業の成長に向けた羅針盤としての役割を果たします。まずは、それぞれどのような意味があるのかを見ていきましょう。

M（ミッション）：企業の存在意義、使命

ミッション（Mission）とは、企業の存在意義や使命といった意味を指します。「なぜこの企業が存在するのか」「社会に対してどのような価値を提供するのか」「何を実現する組織なのか」について言語化したものが「ミッション」です。

V（ビジョン）：理想像、中長期的な目標

ビジョン（Vision）とは、企業の理想像や中長期的な目標といった意味を指します。ミッションを実現するためには、企業が「いつまでにどういった状況であることが必要なのか」あるいは「ミッションを達成した企業はどんな状態であるか」について言語化したものが「ビジョン」です。

V（バリュー）：行動指針、行動基準

バリュー（Value）とは、ミッションやビジョンを実現するための具体的な行動指針や行動基準、価値観を指します。企業が目指す将来像を実現するために、「従業員はこういった行動が必要である」という判断の基準となる価値観を言語化したものが「バリュー」です。

MVVに近い「企業理念・経営理念・行動指針」

MVVに近いものとして、企業理念や経営理念、行動指針が挙げられます。明確に定められた定義はなく、「ミッション＝企業理念、ビジョン＝経営理念、バリュー＝行動指針」とされることもあります。

各企業によって言葉の使われ方が異なるため、自社に合った言葉を用いてMVVを策定するとよいでしょう。

企業理念とは

企業理念とは、企業の存在意義を言語化したものです。企業が社会に対してどのような価値を提供するのかを定めたもので、会社が最も大切にする考えや価値観を表すため、変化することはほとんどありません。

経営理念とは

経営理念とは、企業を経営していく上での方針や手段を言語化したものです。経営を存続させていくための方針・手段ですので、企業理念とは異なり、時代背景の変化や経営者の交代などに合わせて変化することがあります。

行動指針とは

行動指針とは、企業理念や経営理念を実現するために取るべき行動について言語化したものです。従業員が業務を行う上で、これから実行しようとしている行動が適切かどうかを判断する基準となります。

MVV策定が企業にもたらすメリット

MVVを策定することは企業にとってどのようなメリットをもたらすのでしょうか。MVVが持つ役割と必要性について見ていきましょう。

一貫性のあるCSR活動が行いやすくなる

CSRとは「企業が果たすべき社会的責任」のことです。企業は利益を追求するだけでなく、ステークホルダーに対して責任を負うべきであるという考え方を意味します。環境保護や社会問題の解決、持続可能な社会へ貢献する取り組みなど、広義の社会的活動を指します。

MVVを策定するとCSRの内容や目的が明確になり、企業の存在意義を踏まえた一貫性のあるCSR活動が行いやすくなるメリットがあります。

全社共通の指針になる

MVVを策定して企業が目指す方向性を言語化すると、全社共通の指針になります。従業員それぞれが業務を行う上での行動指針を持てるため、生産性の向上が期待できます。企業の描く将来像に、より早く近づけるでしょう。また、共通の指針を持つことは、社内におけるコミュニケーションの円滑化にもつながると考えられます。

従業員エンゲージメントが高まる

従業員が同じ行動指針を持つことで、企業の目指す理念に貢献しようという意欲である、従業員エンゲージメントを高めることが可能になるでしょう。ビジョンを共有して同じ方向性を目指して取り組むことで、団結力のある課題解決に強いチームとなります。結果として、従業員のモチベーションの向上や離職率の低下などにつながるでしょう。

社外への企業イメージアップにも効果的

MVVは社内だけでなく社外にも発信することで、顧客や取引先などの第三者に具体的な企業イメージを伝えられます。社外への発信を強化し、ブランド価値を高めることで多くの人が企業名を聞いて思い浮かべるイメージが向上します。

自社がどういった方向性を目指しているのか、そのためにどのような行動をするのかが明確に発信できるため、IR活動や採用広報にも効果的だといえるでしょう。

MVVを策定するための5ステップ

MVVを策定するには、大きく分けて5つのステップがあります。これからMVVを策定する企業の担当者の方は、参考にしてみてください。

①創業時の思いや事業の目的を整理する

まずは企業の代表や幹部、役員などの経営陣で事業内容を整理し、創業時の思いや事業の目的などの洗い出しを行いましょう。MVVは企業の根幹に関わるものであるため、経営に関わる事業理解の深いメンバーで策定することが重要です。

②社会環境や市場の分析を行う

創業時の思いや事業の目的が整理できたら、「自社が社会に対してどのような価値を提供しようとしているのか」「どのような課題を解決していきたいのか」を検討します。

PEST分析（政治、経済、社会、技術という4つの観点から社会環境の分析を行うフレームワーク）を活用して世の中の環境や変化を見つめ直したり、3C分析（市場、競合、自社の観点からマーケティング環境を分析するフレームワーク）を活用して市場の動きを分析していくと、自社は社会に対してどのような価値を提供したいのか明確化できます。

社会環境や市場のニーズ、競合が掲げるミッションなどを分析することで、社内外どちらにとってもより共感しやすいMVVの策定が可能になるでしょう。

③整理・分析した内容をもとにミッションを定める

整理・分析してきた内容をもとに、ミッションを定めます。ミッションは企業の「なすべきこと」であり、目指していく方向性を定める重要なものです。同業他社のミッションも参考にしながら、顧客や社会は何を求めているのか、自社は社会に対して何を成し遂げたいのか、といったことを言語化しましょう。

④ミッションをもとにビジョンを定める

ミッションが定まったら、次はビジョンの確認を行います。ビジョンは企業が理想とする将来像であり、ミッションを達成するために目指すべき企業の状態について定めたものです。事業に対する創業者の思いや、自社が実現したい理想の組織像を、わかりやすく言語化しましょう。

⑤ビジョンをもとにバリューを定める

最後はバリューを定めます。バリューはミッション・ビジョンを実現するための行動指針です。先に定めたミッション・ビジョンをもとに、従業員がどのような行動をとるべきなのかを具体的に言語化しましょう。

伝わりやすいMVVを作るためのポイント3つ

MVVを策定する際は、次の3つのポイントに気を付けると、より伝わりやすく共感されやすくなります。

①端的で共感しやすい言葉を使う

MVVは企業の思いを端的に表し、社内・社外に伝えていくことが主な役割です。人によって解釈が分かれる言葉や難解な言葉を使うのではなく、できるだけ共感しやすく、わかりやすい言葉で表すように心がけましょう。

②一貫性のあるMVVを意識する

ミッション達成のためにはビジョンの実現が必要であり、ビジョンを実現するための具体的な行動指針としてバリューがある、といったように3つのつながりを意識して策定しましょう。

MVVに一貫性があると、理解度が上がり共感を得やすくなります。従業員がどのような行動をとるべきかが具体的にイメージしやすくなるため、より効果的にMVVの活用が可能です。

③時代や社会の流れを踏まえた表現にする

企業目線で伝えたい内容を盛り込むだけでなく、時代や社会性を踏まえた表現を意識しましょう。MVVは社内だけでなく社外の人も目にする機会が多いので、「第三者が見たときにどう感じるか」という視点を忘れずに策定する必要があります。

MVV策定後は周知・浸透が重要！

策定したMVVは、周知・浸透させていくことでより効果的な運用が可能になります。MVVを策定して終わりではなく、全従業員が常にMVVを意識して業務に取り組めるよう、周知・浸透の計画まで立てておくことが重要です。

社内周知を行い、理解を深める機会を作る

MVVを策定したら、社内に周知する機会を作りましょう。朝礼や全従業員が集まる場で、代表や経営陣から直接MVVの内容や思いを伝え、まずは従業員に知ってもらうとよいでしょう。

さらに、従業員一人ひとりがMVVをしっかりと理解する機会を作ることも大切です。たとえば、MVVに関する社内ワークショップを行ったり、従業員がMVVについてどう解釈しているのかを確認する機会を設けたりすることで、MVVへの理解を深められるようになります。

広報ツールを活用して社内外に発信する

社内外への周知を効果的に行うため、ステークホルダーが目にしやすい広報ツールを活用しましょう。

たとえば自社サイトの企業概要に掲載したり、オウンドメディアでMVV策定に関する記事を公開したりするなど、誰もが目にすることのできる場所へ記載するとより効果的です。社内報や社内メディアにも記載して発信することで、社内への周知・浸透も推し進めていきましょう。

策定時だけでなく継続的な発信を行う

策定時に発信するだけでは、MVVの効果は表れません。あらゆる機会を通じて継続的な発信を行い、従業員の意識に浸透させていくことが必要不可欠となります。日常的にMVVを目にする機会を増やすため、名刺や社員証などの従業員が携帯するツールに記載するのもよいでしょう。

MVVに沿った従業員を評価する仕組みを取り入れる

人事評価制度を見直し、MVVに沿った言動を行っている従業員を評価・表彰する仕組みを取り入れることも効果的です。評価基準に組み込むと、面談の際にMVVについて議論・検討する機会を定期的に設けることができます。従業員が自社のMVVについて日ごろから意識しやすくなるでしょう。

中長期的な目線をもって取り組む

MVVで定めた目標は、従業員それぞれがMVVに基づいた行動を繰り返すことによって達成するものです。成果はすぐに表れるものではないため、中長期的な目線をもって継続的な取り組みを行っていく必要があります。

企業の成長のためにMVVを活用しよう！

MVVは、企業が中長期的に成長していくための重要な指針です。策定することがゴールではなく、従業員全体がバリューに基づいた行動を取り、ミッション・ビジョンを実現するのがMVVのゴールです。さらに、社内外のステークホルダーに対して自社の考え方や存在意義を発信するという重要な意味合いも持ち合わせています。

また、ビジョンやバリューは一度策定すれば変化しないものではなく、世間の流れや自社と顧客を取り巻く状況に合わせて変化していくものです。まだMVVを策定していない企業はもちろん、既に策定している企業であっても、今一度自社のMVVについて見直してみてはいかがでしょうか。