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5分でわかる従業員満足度調査|費用・目的まとめ

せっかく時間をかけて育てた人材が辞めてしまうのは、会社にとって大きな損害です。働きやすく働きがいのある会社では、社員の離職率も低く、社員が定着することでさらなる事業の発展につながります。

では、どうして社員が辞めてしまうのでしょうか?そのヒントとなる指針として、「従業員満足度調査(ES調査)」に注目が集まっています。

従業員満足度調査の結果から、どんなことがわかるのでしょうか?その種類や費用は?職場環境改善のカギを握る「従業員満足度調査」について、詳しくみていきましょう。

「従業員満足度」が離職率低下のカギを握る理由

従業員満足度(ES)とは

「あなたは今の仕事に満足していますか?」と問われた時、人はどのような観点から回答するでしょうか?

仕事内容や職場での人間関係、給与、休みの取りやすさ、今後のキャリアビジョンなど、「満足度」を考える上でのポイントは実に様々です。満足していると思える項目が多ければより一層の向上心を持って業務に取り組むことができますし、そうでない場合にはモチベーションが低下して、転職活動を視野に入れることもあるかもしれません。

こうした各個人の「仕事に対する満足度」を、企業が自社の従業員に対して体系的に見た視点を「従業員満足度(Employee Satisfaction)」といいます。これはその名の通り、従業員の会社や仕事に対する満足度のことで、主に以下のような多角的な要素から構成されます。

◯ビジョンへの共感
◯マネジメントへの納得感
◯会社や業績への参画度
◯企業風土の快適さ
◯就業環境の快適さ

【参考】https://bowgl.com/2017/08/02/employee-satisfaction/

従業員満足度を向上させるメリット・デメリット

従業員満足度が高い組織では、労働生産性や顧客満足度、人的資源などにプラスの影響を及ぼすと考えられています。

まず、給与等の待遇だけでなく、福利厚生、マネジメント、職場環境、モチベーションなどの様々な観点での満足度が高まると、やらされ感のない前向きな生産性改善が見られ、個人の業務パフォーマンスが上がります。これがチームにも好影響を与え、組織としてのパフォーマンスも好転し、企業業績の向上にもつながると考えられます。

従業員満足度が向上して業務パフォーマンスが良くなると、従業員が対外的にもモチベーション高く接することができ、顧客満足度(Customer Satisfaction)にも好影響を与えます。仕事の中でポジティブな手応えを実感した従業員は、さらなる業務改善に意欲的になり、プラスのサイクルを生み出すことができるのです。

このようにして従業員満足度が高い状態が続くと、従業員の会社へのロイヤリティが上がり、より貢献しようという意識が生まれ、マナーや勤務態度の改善、メンタルヘルス対策にもつながります。会社全体の雰囲気が活性化されて優秀な人材が定着するようになると、従業員からの紹介採用や競合からの優秀な人材の流入など、トータルで見た採用増加にもつながるでしょう。

一方、従業員満足度が低い場合には、上記で述べたことと逆の現象が起こりやすく、離職率が上がってしまう可能性があります。積極的な採用活動によって一時的には人員を確保できたとしても、長期的に見た退職人員が減らない限り、人的資源が蓄積しにくい状況になってしまいます。人が流出し続けると残る人への負荷が高まるほか、新たな人員補充の際の採用コストや教育コストなど「人が定着していれば必要なかった」はずのコストもかかります。

このように、従業員満足度は、労働生産性や顧客満足度、人的資源にも影響を与える重要な指標であることが分かります。そこで、自社の従業員満足度をしっかりと把握するための「従業員満足度調査」が注目されているのです。

従業員満足度調査(ES調査)とは

従業員満足度調査とは、先ほどご紹介した従業員満足度を把握するために、企業が従業員を対象として実施する調査のことです。

仕事内容や職場での人間関係、各種人事制度やワークライフバランスなど、様々な観点での満足度を調査して、職場環境の改善や教育体制・研修などの見直し、福利厚生の充実などに活用されます。

この調査の実施にあたっては、あらかじめ「何のために調査するのか」という目的を設定しておくことが重要です。詳細は企業によって異なりますが、主に「個人」「チーム」「組織」の観点で整理することができます。

まず最初に、従業員個人の満足度を向上させるという目的が考えられます。これは業務パフォーマンス向上や会社への愛着形成に直結するもので、調査による現状分析だけでなく、分析結果を踏まえた施策や、その前後での変化観測も重要になってきます。

従業員満足度調査をすることで、チームとしての課題が浮き彫りになることもあります。これは業務フローの見直しやノウハウ共有等の社内インフラ整備に活用することが可能です。

また、人事・組織面での経営指標としても参考になります。従業員満足度調査の結果を踏まえて新たな人事施策を導入したり、導入後の改善や定着に向けた問題点の洗い出しにつなげたりすることもできるでしょう。

このように、従業員満足度調査の目的をあらかじめ整理しておくことで、質問するべき項目が具体的に見えてきます。調査内容の大まかな目処が立ったら、いよいよ実際の調査導入に向けて準備を始めます。

従業員満足度調査の実施方法

従業員満足度調査の種類

従業員満足度調査には、大きく分けて「調査票(アンケート)による調査」「従業員へのインタビュー」があります。

調査票を使った調査は、一度に多数の回答を集められる、遠方の従業員にも同様の調査をすることができる、匿名で本音を引き出しやすいなどのメリットがある反面、調査目的や質問内容をしっかり設計しないと、調査自体が漠然として大まかな傾向把握に留まってしまう危険性もあります。

従業員へのインタビュー調査では、より詳細な質問をしたり、相手の反応を見ながらインタラクティブに掘り下げて聴き込むことができたりするというメリットがあります。その反面、時間的コストがかかるほか、調査対象者選定の妥当性や、結果の代表性についてもしっかり検討する必要が出てきます。

インタビュー調査は、従業員満足度調査の目的に応じて適切に取り入れていことが効果的であるため、取り入れるかどうかの判断は各企業の状況に大きく左右されます。そのため今回は、より多くの企業で検討しやすい「調査票による調査」について詳しくご紹介します。

従業員満足度調査の内容・実際の調査フロー

これまでご紹介した通り、従業員満足度調査の実施にあたっては、目的を整理した上で、把握したい内容が的確に抽出される内容で構成する必要があります。

仕事・職場環境・会社風土など、まずは質問の大項目を決定し、より詳細な中項目、小項目へと落とし込んでいくことで、質問がどんどん具体化されていきます。

ここでは一例として、三菱UFJリサーチ&コンサルティングが作成した従業員満足度調査の調査項目をご紹介します。

●「仕事」満足度(仕事内容/人材育成/仕事継続)
→自分の役職等から見た、仕事内容や仕事量の適切さ

●「職場」満足度
→職場での人間関係やノウハウ共有の有無など

●「上司」満足度
→上司との関係性や、熱心な指導・援助の有無など

●「会社風土」満足度(会社風土/会社インフラ/会社風紀)
→社員を大切にしている程度、チャレンジする雰囲気、情報インフラの充実、リスク管理の徹底、ハラスメント行為の有無、規律やマナーの遵守など

●「処遇」満足度(人事評価/給与等/個人目標/労働時間)
→人事評価の公平性、人事評価基準の明確性と統一性、成果や努力の処遇への反映度合、目標設定の十分な話し合い、休暇の取りやすさなど

●「福利厚生」満足度
→勤務形態の自由度、退職金や年金の制度、慶弔についての配慮など

●「経営」満足度
→会社のビジョンや経営方針への共感,会社の将来性など

●総合満足度
→会社・職場・仕事に対する総合的な満足

【参考】https://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2011/12/pdf/065-073.pdf

その他にも、導入したばかりの教育制度等の人事施策に対する満足度や、会社内イベント等のアクティビティに対する満足度など、企業ごとに調査したい項目を設定することが大切です。

調査したい内容の大枠が定まったら、以下のような順序で実施に向けた準備をします。

①目的の明確化
②具体的な質問項目の設計
③従業員への回答依頼
④集計
⑤分析
⑥対策検討
⑦報告、フィードバック
⑧対策の準備、実行

基本に立ち返るようですが、この調査の目的は現状把握だけではなく、その分析結果に基づいた施策の検討や実施が重要になってきます。さらに一歩踏み込んで、この調査結果からどのようなことが見えてくるのかをご紹介します。

従業員満足度調査結果の活用例

調査票による従業員満足度調査の大きなメリットのひとつは、定期的な上司との面談等では直接伝えにくい「本音」を引き出せる点にあります。調査結果を踏まえて、現状の業務フローや研修体制では足りないことを洗い出し、具体的な対策を施すことで従業員の満足度を上げることができるのです。

従業員の満足度が向上した事例として、大手アパレルメーカー・ワコールグループに所属する女性向けインナーウェアメーカー「株式会社ウンナナクール」の研修導入が挙げられます。

※以下にご紹介するのは、従業員満足度調査を実施する株式会社Emotion TechのHPで紹介されているものです。

400人の従業員を抱えるウンナナクールでは、社長自らが可能な限りスタッフと面談し、従業員の働きやすさを追求してきました。しかし直接は話しにくいことを調査して早期離職に至ってしまうスタッフの課題を把握し、離職率を低くするための施策を打ち出したいとの考えから、従業員満足度調査を実施しました。

その結果「スタッフが求めているのはより実践的な技術や、仕事における考え方やスタンスである」ということが判明し、店舗での人材育成に関する研修を店長や副店長クラスに実施。販売スタッフに対しても、顧客に機能を体感してもらえる「フィッティングの仕方」を動画コンテンツで用意するなど、教育施策も同時に行いました。

その結果、店舗スタッフがより自信を持ってお客様へのフィッティングをすることができるようになったとのことです。

【参考】https://www.emotion-tech.co.jp/resource/2017/what_is_employee_satisfaction_survey

従業員満足度調査のサービス比較

従業員満足度の重要性と、その調査についてご紹介してきましたが、これらを自社でゼロベースから実施するのは難易度の高いことです。そこで、従業員満足度調査を導入しやすくするためのアンケートツールや、コンサルティング付きのサービスについてご紹介します。

アンケートツールの利用

質問項目の設計や回答依頼、集計などが効率的に行いやいほか、比較的低コストで利用することができます。無料〜数万円程度の初期費用と、数千円〜数万円程度の月額利用料を払うことが多いようです。

株式会社シーベース

年間利用者70万人以上、顧客満足度91%以上を誇るサービス。360度評価をはじめとして、様々な社内アンケートを実施することができます。1社につき1名の専任担当者がつき、システムの設定や運用に関してサポートしてもらえるので安心です。

【参考】https://www.hrm-service.net/

株式会社アトラエ

組織改善プラットフォーム「wevox」を提供。独自のサーベイを用いて組織の現状を可視化し、従業員のエンゲージメント向上をサポートしてくれます。数名規模の企業から数千名を超える大手企業まで、幅広い導入実績があります。

【参考】https://wevox.io/

株式会社ネオ マーケティング

アンケートによる従業員満足度調査を実施。調査結果のデータ入力や集計まで専門スタッフが対応してくれるため、業務コストを削減することができます。アンケート画面のデザインを、企業イメージに合わせてカスタマイズすることも可能です。

【参考】https://www.neo-m.jp/research-service/solution/escs//

コンサルティング付き調査の利用

コンサルティング会社や調査会社に依頼して、従業員満足度調査の設計から実施、集計だけでなく、結果分析をもとにしたコンサルティングも付けてもらうことも可能です。こちらは基本調査料として10万円〜100万円程度かかるほか、従量課金制の利用料(1人あたり1000円〜1000円程度)、クロス集計やレポート作成等のオプションをつけるとそのオプション代金も発生します。

専門家に依頼できるというメリットもありますが、ツールを利用する場合と比べて高額のため、必要な内容をよく吟味して、予算と照らし合わせた上で実施判断することが大切です。

株式会社日本総合研究所

社員や組織の現状・要因を着実に把握し、人材マネジメント施策につなげる調査を実施。網羅的な調査項目、科学的な分析方法を用いており、柔軟なオーダーメイドも可能です。モチベーション向上プログラム、組織健康診断による人的生産性の向上、CS(顧客)/ES(従業員)視点のマネジメント革新など、多様なサービスも提供しています。

【参考】https://www.jri.co.jp/service/business12/business_b101/

株式会社日本能率協会総合研究所

1000問を超える質問データベースや、他社調査結果データベースなど、蓄積された多彩なノウハウを活用。企業ごとの問題意識や組織の状況にあわせて最適な調査設計・分析手法を提案しているため、従業員満足度調査を初めて実施する場合にも取り入れやすくなっています。

【参考】http://jmar-im.com/organization/es/

株式会社ホスピタリティ&グローイング・ジャパン

サービス業に特化した従業員満足度調査を実施。2回分の調査がセットで提供されているため、1回目調査を踏まえたの改善策の効果検証までサポートを受けられます。サービス業企業1,700社、250,000名以上の組織改善実績があり、コンサルタントによる課題抽出から改善提案まで提供しています。

【参考】https://g-aca.com/es_lp/

まとめ

従業員満足度調査を有効活用することは、各従業員の仕事や職場に対する満足度を高めるだけでなく、チームや組織に対してもプラスの影響を与えて組織的改善につながります。

調査の目的意識をしっかりと定めて、的確な質問内容を構成することが肝心ですが、ただ調査するだけでは意味がありません。回答をしっかりと分析して現状の問題点を洗い出し、それに対する施策を考え、定期的な調査を続けてこそ効果が発揮されるものなのです。

しっかりと有効活用することができれば、今いる従業員の満足度を高めて企業生産性を向上させるだけでなく、人員定着や採用力強化にもつなげて、プラスのサイクルを生み出すきっかけになるかもしれません。従業員満足度調査の導入を、ぜひ検討されてはいかがでしょうか。

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