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さくらインターネット!社員だけでなく社員の子供まで視野に入れた福利厚生

日本にも様々なデータサービスを提供する事業がありますが、さくらインターネットもその1つです。1996年から日本でも大きなデータセンターとして活躍を続けており、IT関連の企業ながら20年続いている会社となっています。

しかし、IT関連の企業は2017年時点でも常に人材不足に悩まされており、さくらインターネットでもその事情は同じようです。今後はさらにインターネットやプログラミングについての見識が深い人が求められますが、さくらインターネットでも福利厚生を通じてプログラミング技術を磨ける機会を増やしています。

ここでは、さくらインターネットに勤める社員が利用できる福利厚生について紹介していきましょう。

 

スキルアップ時間を確保するための福利厚生を設定

さくらインターネットでは「ハウジング」という形で顧客からデータを預かる事業や、「ホスティング」という自社のサーバリソースを契約者の人に利用してもらうサービスなどを主に展開しています。それ以外にも時代に合わせて様々なサービスを展開しており、社員にもそれ相応のスキルが求められるようになっています。

そこで、さくらインターネットでは社内に「寺子屋」という場所を開設しています。これは各部門において自主的な勉強会を開く制度となっており、さらに認定社内講師が「さくらの寺子屋」を開設することがあります。これによって各社員が新しい情報を、より正確に得ることができる仕組みになっています。

それ以外にも社内では部活動が盛んになっており、各部の活動資金を会社持ちで提供してくれます。こちらの金額には上限が付いていますが、それぞれ社員が仕事外に打ち込めることにも配慮した形を取っています。

これら自己研鑽以外の福利厚生も充実しており、IT業界に付き物の時間的拘束にできるだけ配慮した「さぶりこ」という制度があります。こちらでは仕事を効率よく終えた人は30分前退社の徹底や、フレックスタイムや休暇制度を導入しています。これら自由時間をしっかり確保できる制度を導入することで、しっかりと自己啓発に当てる時間を確保することに成功しています。

 

プログラミング技術の向上を全体的にバックアップ!

さくらインターネットでは自社で働く社員だけでなく、今後入社する可能性のある人向けにも支援を怠りません。その一環として、インターンシップでは「エンジニアコース」を開設しています。

「エンジニアコース」では自社で働く社員と共にエンジニアとして5日間だけ働くことができるコースで、インターネットインフラ事業を体験することができます。こちらのコースでは専門性について求めず、広く新しい人材を募集する形になっているようです。

また、さくらインターネットでは社員の子供向けに「子供プログラミング教室」という福利厚生を実施。これは自社で働く人の子供向けに開かれる教室で、未来のエンジニア育成のためにプログラミング教室を定期的に開催しています。社員育成に配慮するだけでなく、もしかすれば将来的に自社で働く可能性のある人材にまで目を向ける姿勢は、さくらインターネット独自の福利厚生になっているでしょう。

 

社員の子育て支援も充実

社員の子供にもプログラミング教室を開くさくらインターネットですが、子供を育成するために必要な手当ても充実しています。

たとえば、試用期間を得た社員に対しては「次世代育成手当」と呼ばれる育児手当が支給され、この手当は子供が20歳になるまで支給されます。また、会社から「さくらの祝金」として社員の子女が保育園・幼稚園、小学校、中学校、高校・高専、短大・大学に入学時する際にお祝金を支給してくれます。

自分のスキルアップのためにも、多少なりとも費用が掛かってきます。さくらインターネットでは社員自体にスキルアップの費用を割くだけでなく、子育て費用を支援することで家計的負担を援助し、さらに仕事に打ち込んでもらうための環境を整えようとしているのがわかります。