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職場改善の機会になる!従業員満足度とはどんなもの?

世の中の指標のひとつに、顧客満足度というものがあります。これは、主にサービス系の業種でそのサービスがどれだけ満足できるものであるかを示します。顧客満足度が高ければ、それだけ信頼できるサービスであるといえます。

各企業でも、社員をお客様として考え、その社員がどれだけ満足しているかを図る、従業員満足度という指標があります。

では、従業員満足度とは一体どのようなものなのでしょうか?

 

従業員満足度とはどんなもの?

従業員満足度は、英語のEmployee Satisfactionの訳で、ESと略されることがあります。ちなみに、顧客満足度はCustomer Satisfactionの訳であり、CSと言われます。

顧客満足度は昔からビジネスの成功のために注視すべき指標として一般的でしたが、今や見るべきは顧客の満足度だけでなく、企業の持続性を担保するために従業員がその企業に対して満足しているかという点も重要、という考えが一般的になりつつまります。

 

ESを構成する要因には、2つあります。

・満足度を強化する「動機づけ要因」
・不満足度を強化する「衛生要因」

動機づけ要因は「仕事」「評価」「待遇」「成長性」などが含まれます。一方で、衛生要因は「報酬水準」「福利厚生」「組織風土」「経営方針」「対人関係」などで構成されます。

衛生要因はあって当たり前で、低下・悪化により満足度が下がってしまいます。動機づけ要因は、刺激を与えると総合満足度が上がります。従業員の満足度がどの程度の水準であるべきか、またどう上げていくか、ということを検討する場合には、こういった構成要素と、現在の組織がどのような状況にあるのかをきちんと把握することが必要です。

また、従業員満足度調査を専門的に行う外部企業もあり、的確な調査と分析、場合によってはその後の改善までも伴走してくれることもあります。

 

従業員満足度からはどんな結果が得られるの?

従業員満足度を調査することで、結果としてどのようなものが得られるのでしょうか?

一例として下記のような内容が挙げられます。

経営層の評価:会社の理念が浸透しているか、トップは情報を適切に開示しているか、会社の組織や風土はどうか

制度の評価:評価は適当か、給料に満足しているか、成長の機会を与えられているか

仕事への満足度:仕事に意義ややりがいを感じているか、仕事の負荷は適切か、成長している実感があるか

上司の評価:上司のマネジメントについてどう感じているか、相談しやすい雰囲気があるか

職場の状態:目標は共有されているか、自分の部署のチームワークは良好か、他の部署との適切なつながりはあるか、コミュニケーションは機能しているか、職場のルールに不満はないか

福利厚生の充足度:職場環境に満足しているか、福利厚生に満足しているか

 

従業員満足度とは調査するだけでは意味がない

実際に従業員満足度を調査しても、それだけで組織が良くなるわけではありません。顕在化した問題に対してアクションし、PDCAサイクルをまわすことが重要です。

ワークライフバランスという言葉が流行している中で、より働きやすい環境を整えるためにも、従業員満足度調査をいかに活用できるかが問われます。

 

まずは、行った調査をしっかりと分析することが重要です。

調査を行なった結果、どの項目で評価が高く、どの項目で評価が低いのか明確にしましょう。それらは対象の部署や職位など、セグメントを分けても見ていく必要があります。

また、項目の絶対値というよりは、同程度の企業規模や業界といった類似企業のデータとの相対評価の方が正しい状況の把握につながります。

 

こうして調査結果を見ると、現在の組織にどういった課題が顕在化しているのか、潜在的にはどんな問題がありうるのかがわかりますので、それにどういったアクションを取るのか、ということを検討します。

従業員満足度調査の結果、取り組んだアクションが果たして成果をあげたのかという観点で、調査はある一定の頻度で継続的に行うことが望ましいでしょう。

 

従業員満足度とは経営層の課題

従業員満足度調査の分析結果は、必ず経営者が目を通すべきです。

従業員満足度調査は、主に企業の人事部門が中心となり行うケースがほとんどですが、その部門だけで完結しては意味がありません。いかに経営層にその事実を把握させ、次のアクションにつなげるかが、従業員満足度向上のポイントとなります。

会社の制度に関わる問題の場合は、経営者の判断も必要になりますし、明確になった課題の改善をやりきることも重要です。そのためにも経営層を巻き込んだ動きが必要となるのです。実際に改善にまでつながらないと、社員側のモチベーションの低下や、適切に意見を出す社員が減るなどの悪影響を及ぼします。

一般的に従業員満足度調査は設問数が多く、調査に協力するだけでも時間的な負担を従業員に強いています。その状態で、調査結果が何のアクションにも繋がらなかったら、今後の調査を実施することに対して抵抗感が生まれてしまい、悪循環に陥ってしまいます。くれぐれも改善活動をおろそかにしないようにしましょう。

 

 まとめ

いかがでしたでしょうか?実際に企業で働く従業員の意見をしっかりと取り入れて、より働きやすい会社にすることが重要です。

従業員満足度を把握できたら満足するのではなく、そこから改善に向けて本気になって取り組まないとかえって悪影響を及ぼす可能性がある点も考慮してください。

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