導入企業1000拠点突破!導入事例から見るオフィスおかん

[事例集] 職場活性化を促進!効果的に社内をつなぐ方法とは?

働き手の減少と共に働き方にも多様化が求められる時代となり、時間と場所が画一化されていない労働環境が増加しています。同じ空間や時間を共有する機会の減少も要因に加わり、社内コミュニケーションの活性の場を設けることが難しくなっていますが、組織活性化に頭を悩ませてはいませんか?

そもそも、組織活性化とはどういうことを指すのでしょうか?

職場活性化の定義

組織活性化とは、社員が生き生きと目的意識をもって効率的に行われている健全な状態をいいます。活性化のためには、社員の労働意欲を阻害するような派閥人事や情実人事の除外はもちろん、社員の適正な能力の把握と人事配置、業務環境の改善や整備、厚生政策や文化活動などの活性化を図る等多岐にわたる努力が求められます。

そのうちの一つがコミュニケーションの活性化。まずは人間関係の紐解きから進めていきましょう。

なぜ職場活性化、社内コミュニケーション活性化、組織活性化が重要なのか

社内コミュニケーションの不活化は、業務が形骸化し本来求めるべき意味のあるベネフィットが得られない、価値観が単調になり、目線を変えた積極的なアイデアが出にくくなる、ミスをフォローする体制が取りにくいということなどがあります。

会社という一つの共同体の中でより高いパフォーマンスを発揮するためには、お互いの人間性を知り、円滑なコミュニケーションを行うことで、各個人の能力や仕事上だけでは知りえない潜在的な可能性も引き出すチャンスも秘めています。社内コミュニケーションは、組織活性化の大きな要ともいえますが、時間も働き方も意欲も多様化した各個人が同じ場所に集う機会を設けること自体が難しくなっているのが現実です。しかし、立場や環境が違うからこそ、お互いを知るための機会を会社側が設ける様々な社内活性化対策が今重要視されているのです。

それでは一人ひとりが個人として働くよりも会社に所属していることに価値を見出せるような社内活性化対策として行える事例としてはどのようなものがあるでしょうか?

実際に行われている企業内コミュニケーションの実態事例をピックアップして紹介します。

社内活性化事例を紹介!

社内活性化事例1:社内にバーを設置!

社内活性化で過去から利用されているお酒を飲むというコミュニケーションについて、もう少し参加しやすくするために行った改善事例があります。CROOZ株式会社という、主にファッションサイトやオンラインゲームを運営している会社があるのですが、CROOZ株式会社では社内にバーを設置しました。もちろん、バーですのでお酒の提供も行って、そこで社員同士でのコミュニケーションを図ることも可能です。

しかも、単なるバーではなく本格的なおしゃれさも追求したものとなっているので、若い社員に大好評を博しています。CROOZ株式会社は若い社員が多いので、尚更この事例は大好評を博しています。

社内活性化事例2:お酒を飲みながら会議!?

社内でお酒を飲むスペースを作る改善を行っている会社は、実は意外と多くの会社で行っています。

ただ、RIDE MEDIA&DESIGN株式会社では、もう一歩進んだ社内活性策を行っています。その内容とは、お酒を飲みながらブレーンストーミング方式で会議を行うという方法を採用しているのです。毎回ではなく、月1回のみこのような形で会議を行っています。

社員がそれぞれ行っている業務内容を発表して、それに対して出席者がブレーンストーミングで意見を出し合います。お酒を飲むと、普段口にできない心の声を言いやすくなります。その効果を狙って、このようなお酒を飲んで会議するスタイルを採用しているのです。また、お酒というツールを用いて「違う部署の人と3人で以内で飲みに行ったら一人3000円補助」などの福利厚生を提供している会社もあります。株式会社Sasan(know me!)
出典Sansan社内制度

お酒を飲んで仕事すると言うと抵抗があるものですが、活用次第では良い方向に進めることもできるのです。

社内活性化事例3:フリーアドレスで毎日違う席替え

社内活性化の典型例のひとつに、自分の席を自由に決める事ができるフリーアドレスがあります。確かに、リフレッシュした気分で仕事ができるものですが、結局はいつも決まった位置に仲が良い者同士で座って、仕事に集中できずに逆にパフォーマンスが下がってしまうこともあります。

そこで、お菓子で有名なカルビー株式会社が導入したのはダーツシステムです。毎日、コンピューターがランダムに社員の席を決定して、その席で仕事をする仕組みを採用しました。これは、社員だけでなく経営層も同様で、場合によっては社長と新入社員が隣同士で仕事することもあります。一歩踏み込んだフリーアドレス方式として、他社からも高い注目が集まっています。

社内活性化事例4:社内チャットツール導入

個人でも利用する機会の多いチャットツールですが、企業では、年々ビジネスとしてのチャットツールの普及率がアップしています。例えば、株式会社サイバーエージェントでは、ビジネスチャットツールの導入により、

1.セキュリティに厳しい大企業とのリアルタイムな相互間コミュニケーションにより効率アップ
2.事業本部全体でひと月あたり2万5千時間以上の業務効率化
3.子会社、関連会社などグループ全体でのプロジェクトを円滑に推進できた
等、具体的な効果があがっているそうです。
(引用:働き方改革×チャットツールのビジネス活用

LINE、Skype、Facebook、Microsoft Teams等をはじめとするビジネスチャットツールを導入した企業では、先述の例のように複数人による情報共有が用意になり、会議時間の短縮や社外とのスピーディなコミュニケーションといった業務効率化はもちろん、社内においても、他部署間でのコミュニケーションの活性化という効果がでています。

社内活性化事例5:もらって嬉しい!あげても嬉しい!サンクスカード

「今日の●●さんの接客には勉強させられました。有難うございます。」、「今日は出荷の際の伝票についてレクチャーして頂き、ありがとうございました!とても助かりました」等、人は第三者からの評価によりモチベーションがあがります。上司という評価をする人間ではなく、肩を並べて働く同僚や身近な先輩、後輩からの何気ない誉め言葉や感謝の言葉が日頃の鬱憤を晴らし、小さなモチベーションアップへ変化します。

また、サンクスカードを渡す側も人の誉めるべき部分を探すことで、その人の努力している部分や変化にも気がつきやすくなります。サンクスカードを続けることで自分も「●●さんみたいにやってみよう!」というお手本探しになり、社内の空気がぐっと改善されるのです。最近は、ほめるを可視化するサンクスカードのSNSツールを提供する企業も出てきており、誉められたことをとりためていくことで、業務の評価者以外からの違った側面からの評価にもつながり、他者からもその評価を具体的に見ることができます。

社内活性化事例6:食事補助

ランチの補助は、社員食堂の設置や外注でのお弁当発注、または近隣のレストランやカフェ、コンビニなどで使うことのできる食事補助チケット(バウチャー)サービスを導入してい企業も多くあります。

近隣に食事をする場所に恵まれていない工場や倉庫などもありますし、近隣に食事をする場所が多くあってもお昼時間は混んでいる、毎日同じところで食事をして栄養が偏るなどの理由から、従業員からし社員食堂かお弁当の宅配などチケットではない昼食支援の希望が多い会社も多いことでしょう。社員食堂の設置は初期投資や管理費もかかり、管理部としてはその後の手間を考慮すると、宅配弁当が一番手軽ですね。但し、宅配弁当にも毎日のオーダー確認、発注、ごみの管理などの運用面での手間があります。

そこでおすすめしたいのが、ストック型のランチ提供です。ストック型社食サービスを提供する「オフィスおかん」であれば、初期費用0円で導入でき、在庫数や賞味期限のチェックは全てオフィスおかんが請け負ってくれるため、運用のコストや手間を気にせずに導入することが可能です。また、栄養面も考慮し、原材料や調味料にまでこだわった商品づくりをしています。
管理やコストに時間を割きたくないけど、栄養面も考慮して安全安心なものを提供することで社員満足度をアップさせたいという管理部の方は、ぜひこちらを検討してみてください。

宅配弁当を使ってオフィスでランチ!東京で利用できるサービス7選

社内活性化事例7:シャッフルランチ

IT系スタートアップ企業で導入している事例の多いシャッフルランチは、日常業務で接点がない社員同士をランダムに選び、その昼食代金を会社が決めた範囲内で負担する制度です。

大企業であれば、大小様々な部署があり「名前も顔もわからない」「顔はなんとなく知っている」、中小企業であっても「部署が違うから話したことがない」「いつも同じメンバーと行く」といったケースが増えてきます。

食事をしながら業務時間外にコミュニケーションをとることで、実際の業務に戻っても連携もとりやすくなり、社員同士の結びつきが強い組織になって欲しいという企業の想いが根底にあります。

シャッフルランチは部門を超えた横のコミュニケーションだけではなく、役職を超えた縦のコミュニケーションも強化しつつ、最終的には縦横を自由に行きかう全社レベルの面のコミュニケーションへとつながりやすくなります。

「シャッフルランチ」とは?ツールやメリット・デメリットをご紹介!

社内活性化事例8:部活制度

会社における部活制度とは、申請して部活を認めてもらうことで会社側が代金を負担したり、場所を提供したりする制度です。

株式会社カカクコムでは、10人以上のメンバーが集まれば会社公認の活動が可能で、バスケットボール部、フットサル部、ゴルフ部、音楽部などが盛り上がっています。また、別の企業では、ボルタリング部という今どきな部活動が始まっている事例もあります。

社内部活動は、部署間を超えて様々な人が一つの目的をもって交流し、仕事外のコミュニケーションの場として上手に利用されています。

一つの目的をもって集まれば、定期的に集まることが可能になりますし、その後の打ち上げやミーティングなどで別のコミュニケーションをとる機会も増えるので、活性化のとても良い事例となりそうですね。

成長し続けるSmartHR。事業にもメリットがあるから従業員の働く環境に仕掛けを作る【EX Summit登壇者インタビュー】

まとめ

いかがでしたでしょうか?それぞれの企業が、自社の環境の中で社内活性化を図っていることがご理解いただけたかと思います。社員一人一人のモチベーションをアップさせることで、企業としてのパフォーマンスが向上する社内活性化の制度ですが、長く続けていける自社にフィットする制度を検討してみてください。

総務・労務・管理部 担当者必見!!

初期費用なしで始められる社食サービスで従業員満足度を向上させよう

  • 健康経営に力を入れたい
  • 生産性向上に取り組みたい
  • オフィスの食環境を整えたい
  • サービス詳細はこちら